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    受賞歴・沿革・主な助成金・寄附金実績

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    ご挨拶と理念

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    姉妹校をつくりませんか

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    会員専用入口

寄附・支援したい

まだまだ水の世界にはバリアがいっぱいなのです。
そのバリアを、一つひとつ取り除いて、障害者も健常者も同じようにプールを楽しめる社会を作りたい。
それがプール・ボランティアの理念です。

個人として寄附したい

毎月の継続寄附

  • 毎月
    1,000

  • 毎月
    3,000

  • 毎月
    10,000

その他の金額で寄附をする

今回1回だけの寄附

今回だけの寄附をする

遺贈

遺贈をご検討の方は、お気軽に当法人にご相談ください。
顧問弁護士が対応させていただきます。

相談する

寄附金の使いみち

プール・ボランティアへの寄附金は、誰もがプールを楽しめる社会の実現のために使います。障害を持つこどもたちに、プール用車イスや、プールサイドに敷く安全マット、重度身体障害児のための特殊浮き具、ヘルプマーク・スイムキャップなどのプレゼントによって水の世界のバリアをなくす応援をしてください。

プール・ボランティアは、水の世界をバリアフリーにする活動をしています。
プール・ボランティアは、水の世界をバリアフリーにする活動をしています。
ヘルプマーク・スイムキャップの全国無料配布

法人として支援したい

スイムキャップスポンサー

10万円で約80枚のスイムキャップが作れます。

スイムキャップスポンサー
実績

・連合 愛のカンパ(2002年9月)
・大阪ガス株式会社(2003年7月)
・松下電器産業株式会社(2004年10月)
・ヤフー株式会社 第1回ライフエンジン賞(2004年11月)
・株式会社デサント(2005年8月)
・松下電器産業株式会社(2006年8月)
・ニッセイ財団(2008年7月)
・株式会社デサント アリーナマーケティング部(2008年9月)
・ミズノ株式会社(2008年11月)
・関西電力(2009年3月)
・パナソニック株式会社(2009年4月)
ボランティア・市民活動資金支援プログラム
・ニッセイ財団(2009年6月)
・NPO法人モバイル・コミュニケーション・ファンド(2009年7月)
「ドコモ市民活動団体への助成」
・三菱東京UFJ銀行(2013年1月から)
・「チャリティーネットワークH2Oサンタ」
株式会社阪急阪神百貨店(2013年5月)
・丸大食品株式会社(2015年8月から)
・「阪急阪神 未来のゆめ・まちプロジェクト」
阪急阪神ホールディングス(2016年4月)
・「第7回大阪マラソン/オフィシャル寄附先団体」(2016年7月)
・「サントリー労働組合/SUNTORY WORKERS UNION」(2018年1月)
・大阪ガス株式会社(2018年2月)
・大阪ガス株式会社 大阪ガスカフェテリアともしびクラブ(2021年3月)
・「第8回大阪マラソン/オフィシャル寄附先団体」(2018年6月)
・住友生命保険相互会社(2020年3月)

チラシスポンサー

チラシ制作でご支援いただけます。

法人名を掲載します

法人名を掲載します

実績

・関西電力株式会社(2005年5月)
・フェデックス キンコーズ・ジャパン株式会社(2005年12月)
・丸大食品株式会社(2007年10月)
・パドマ幼稚園(2013年8月)
スポーツジュエン(2022年)

ヘルプマーク・スイムキャップスポンサー

10万円で約50枚のヘルプマーク・スイムキャップが作れます。

ヘルプマーク・スイムキャップスポンサー

社員ボランティア

企業として社員ボランティアを派遣してください。

実績

・サントリーユニオン
・阪急阪神百貨店
・日本ロレアル株式会社
・パナソニック株式会社
・ブリヂストン
・富士通
・リーブ21

法人として寄附

法人として寄附をお願いします。

実績

・大阪ガス
・一般財団法人H2Oサンタ
・第一生命
・三菱東京UFJ銀行
・サントリーユニオン
・住友生命保険相互会社

寄附金の控除

寄附した金額の最大約50%が
確定申告で戻ってきます。

プール・ボランティアは認定NPO法人です。

2018年5月9日付けでプール・ボランティアは『認定 NPO 法人プール・ボランティア』になりました。
当法人への寄附金は、確定申告をすることによって寄附金控除を受けることができます。

※大阪市指令市民 NPO第18001号/平成30年(2018年)5月9日
※大阪府条例指定特定非営利活動法人(4号条例指定 NPO法人) 男女府第1798号/平成29年(2017 年)11月13日

法人の場合

一般の寄附金損金算入額と合わせて、下記の計算式の額まで損金にすることができます。

(資本金等の額 × 当期の月数/12 × 0.375% + 所得金額 × 6.25%)× 1/2

つまり

通常のNPO法人に寄附をした場合には損金にできなかった場合でも
損金扱いにできる可能性があります。

個人の場合

個人が認定NPO法人に寄附をした場合は、下記のうちどちらかメリットの大きい寄附金控除を選択できます。

つまり

大阪市内、大阪府内にお住まいの方には住民税の控除もあります。

(注)寄附金の額の合計額は、総所得金額の 30%相当額が限度です

つまり

最大で、寄付金額の 50% が戻ってきます。

注意事項

※寄附金領収書に記載されている住所とお名前が間違っていると確定申告をすることができません。お引越し、ご結婚などで変更があった場合は最新のものをお知らせください。
※プール・ボランティアに着金した日を寄附日として取り扱います。毎月のクレジット決済の場合、申込日の翌月15日が決済、翌々月20日が着金日になります。
※控除を受けるには、最寄りの税務署にて確定申告が必要です。その際、当団体が発行する寄附金受領証明書を申告書に添付する必要があります。(年末調整ではできません。)
※府民税の税額控除については、市区町村により条件が異なる場合があります。
※詳しい税の控除に関しては最寄りの税務署へご相談もしくは、国税庁ホームページをご確認ください。

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プール・ボランティアと一緒に、
障害者も健常者も同じように
プールを楽しめる社会をつくる

クレジットカードで寄附ができるようになりました。

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